学科・専攻科教員紹介

島嶼地域・遠郊の沿岸地域において、大規模災害（津波・巨大地震・沿岸部における豪雨高潮による洪水等）を原因とする停電は、当該地域の医療や上下水道、通信等に大きな影響を及ぼす。非常用発電装置の代替手段として、発電機を有する船舶からの陸上給電システムが注目されている。しかし、これらの研究の多くは船舶の岸壁係留が前提となるが、災害により岸壁の損壊や緊急物資輸送に岸壁を使用することが予想されるため、岸壁を使用しない給電手法についても検討する必要性がある。そこで、本研究では船舶を岸壁に係留せず、沖合で船舶が係留できる「錨泊（錨を使用し留まること）」を行い、海中ケーブルにて陸上へ送電が可能であるかどうかについて検討を行った。検討は、水理水槽を使用した模型実験だけではなく、本学練習船を使用した実証実験も実施をした。実験結果から、条件付きで安全な給電が可能なことを確認した。また、本システムにより、陸上の電力会社からの電気を船舶に給電する既存の給電システムを活用し、災害時に船舶から陸上へ給電し、それを電気自動車へ充電、電気自動車にて電気需要のある場所へ電気搬送を行うシステムの開発が可能であることの一部を実証することができました。今後、この給電システムにおける詳細な安全性評価、急速充電器と電気自動車を使用した社会実験を実施予定である。（図は学生が主体となって作成した本研究のポスターです。クリックすると拡大できます。）

欧米を中心に模型船を使用した操船訓練が行われている（マンドモデル型操船訓練）。特に、水先案内人（パイロット）になるための養成教習において、水先案内人は多様な船の種類を操船しなければならないため、模型による模擬操船訓練は非常に有効的と考えられ実施されている。しかし、現状は広い水域を確保できないことができないこと、模型の場合様々な運動が大型船舶と異なる動きとなること、スケールダウンにより本来の時間よりも時間の進みが早くなるなどのデメリットから、日本では操船シミュレータによる操船訓練が一般的である。しかし、操船教育において、初学者にとってはとっつきにくい。そこで、実船において航海訓練前の船舶の動きや操船のコツを習得するために、デメリットを十分把握させつつ、効果的に行うために本学本研究室では、自航模型船による操船教育訓練の教育効果の評価に関する研究を行っています。特に、高専生は１５歳から２０歳までと幅広い年齢層の学生がいること、また海技経験者が教職員に多い土壌を利用し、その教育効果について、様々な手法によって検討を行っています。教育用自航模型船は、通常の操船の通り、前進後進が段階的に可能で、舵等の操作はすべて記録される仕組みとなっているため、のちに被験者の訓練評価を行うことが可能となっている。授業等でも実際に使用し（海事演習・海技演習など）、本格的な教育評価を行っている。また、ドローンを使用した俯瞰による操船教育等も行っている。

<主な活動>
ラグビー部は高体連、高専関係の大会に参加しています。少人数精鋭で頑張っております

高体連関係の大会（1年生～3年生）・高専関係の大会（1年生～5年生）

<練習日時・場所>

• 週３、グランドで練習
• 長期休み中に他高専との合同合宿あり